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古典派経済学では、貯蓄が増大した場合、貯蓄の増加はS＞Iの状態を引き起こし、利子率の低下をもたらすと考えます。
そして、利子率の低下は自動的に投資の増大を誘発し、結局のところこの利子率の調整過程を通じて、貯蓄増加に等しい投資の増加が行われるものとみます。
投資の増加は、いうまでもなく工場や機械設備の拡張過程ですから、その結果丁生産能力の増大」が生じます。
そういう意味では、古典派経済学では「貯蓄は美徳」であったわけです。
つまり、人々の貯蓄は、必ずそれに等しい金額の投資の増大を誘発する。
投資が増大すれば、結局一国の供給力、生産能力は増大する。
一国の生産能力が増大すれば、自動的にその生産能力の増大に等しい有効需要が出てくる。
市場機構生産物の販路は、いずれは確保される。
このような楽観的な考え方が占典派経済学の背後にありました。
古典派経済学ではよく「販路説」あるいは「セーの法則」がその根底にあったといわれます。
この「セーの法則」を一言でいえば、「供給は需要をつくる」という考え方になりますが、これが古典派経済学の根底にあったとみることができます。
ある物が生産されると、過剰生産が一時的に生じて払その品物の値下がりによってそれに対する有効需要が結果的、自動的に生み出されます。
供給されたものが永久に過剰生産の状態に置かれ、販路を見出し得ないということは、古典派経済学ではあり得ないのです。
なぜなら、市場機構ないし価格機構が働けば、過剰生産の品物は必然的に安くなり、売上を自動的に増大させるからです。
また貯蓄がふえて「貯蓄＞投資」の状態になっても、自動的に貯蓄の価格である利子率が低下して、投資の増加を誘発することになります。
あるいは失業者がふえて、労働の供給が需要を上回る状態になっても、賃金が下がれば労働需要はふえ、労働の供給は減り、失業はなくなる方向に向かうと考えたのです。
そして、これが古典派経済学の楽観的信条の根幹であり、エッセンスでした。
古典派経済学は、このような広義の価格機構を通じて、あらゆる生産物（労働、資本を含む）の需要と供給がオートマティックに調整される「価格機構中心の経済学」、あるいは「価格伸縮性重視の経済学」であったといえます。
しかし、これに対してケインズ経済学では、価格や賃金や利子率の動きによって、一国の総需要と総供給がバランスするとは限らないと考えるようになったのです。
つまり、古典派経済学の楽観主義を、1920～30年代の経済の長期停滞を背景として非現実的であると考えるに至ったのです。
その代わりケインズ経済学では、財政支出等によって有効需要を政策的に調整することを非常に重視しています。
古典派経済学では「貯蓄は美徳」とされましたが、たとえば不況の底で貯蓄がふえることに対して、ケインズ経済学では「貯蓄は悪徳」であると考えましだ。
よび貯蓄を計るものとします。
いま国民所得がふえていくと、それに誘発されてゆるやかに投資がふえていく関係があると考えます。
しかも、それが直線的にふえていくものと考えておきます。
このことを一般に「貯蓄のパラドックス」と呼んでいます。
個々人の貯蓄率を引き上げようという意図は、マクロ的には国民所得水準が低下することによって、国民貯蓄の総額をかえって低落させることになります。
サムエルソンは「合成の誤謬」という表現を用いましたが、貯蓄のパラドックスこそ合成の誤謬のよい事例です。
つまり、ミクロ（個々のケース）に当てはまる論理は、必ずしもマクロミクロ的には人々が貯蓄率を引き上げることによって、より多くの貯蓄額を達成したいと考えても、マクロ的には人々の貯蓄率の上昇の結果、国民貯蓄額はかえって減少してしまうというパラドックスが発生します。
もしマクロとミクロの間に矛盾が存在しないなら個々人が貯蓄額を引き上げようとしたときには、マクロ的にも貯蓄額が大きくならなければなりません。
ところが、実際にははっきりしたマクロとミクロの背反が発生することになります。
古典派経済学では、人々がミクロ・レベルで貯蓄の増大を図った場合、マクロ的な貯蓄の減少が生ずるというようなパラドックスは存在しませんでした。
しかし、ケインズ経済学の場合には、こういったパラドックスは遠慮なく発生することになります。
これが、有効寮要決定のケインズ理論から引き出される重要な一帰結です。
乗数理論がケインズ経済学あるいはマクロ経済学の土台であるという場合に、もう一つ注意しなければならないことがあります。
乗数理論の基礎は何かというと、限界消費性向、あるいはその裏側の限界貯蓄性向である、あるいは、その性向の値の変化を規定する「消費関数」ないし「貯蓄関数」であると考えられます。
したがって、ケインズ経済学では、投資が貯蓄を上回る事態が発生した場合、利子率という価格の変化によって投資と貯蓄がバランスされるというよりは、むしろ国民所得そのものが調整者あるいは媒体になって、事後的に投資と貯蓄が一致するところまで国民所得水準が動いていくことになります。
実はこれが乗数理論の本体です。
ところが、この限界消費性向が年々歳々、非常に不安定に動くならば、これはあまり当てにならない係数です。
たとえばあるときは限界消費性向が0.5であり、次の年は0.75になり、その次の年には0.3になるということであったら、投資がふえた結果、国民所得がその何倍ふえるかははっきりしませんし、予測も困難なわけです。
そこで、限界消費性向は可変的であるにせよ、その変化が消費関数によって説明可能であることが、ケインズ以降の経済学者、つまりケインジアンによって主張されるようになりました。
したがって次に注意したいことは、消費と所得の関係が比較的「安定性」を持っているという考え方です。
このことを一般に「消費関数の安定性」といいますが、これについて簡単に説明することにします。
勤労者家計ではそれまで貯蓄率が急上昇し続けたのが頭打ちになったし、個人企業主の所得（収益）は低成長のもとでその伸びが低下し、その貯蓄率が下がった事情がこのマクロの消費関数の動きの背景となっています。
一般に限界消費性向と平均消費性向の違いや、両者の関係を十分意識しないで議論される場合がよくありますが、これらをしっかりと区別して理解することが大切です。
では、平均消費性向と限界消費性向とはどこが違うのでしょうか。
限界消費性向が一定なら、平均消費性向も一定ではないかと考えがちですが、そうではないのです。
上述のような消費関数を前提すると、限界消費性向が一定で乱所得の増加につれて平均消費性向が低下する、あるいは平均貯蓄性向か増加することになります。
ところで消費関数にはもう一つの問題があります。
名目所得を消費者物価指数で割って得た所得であるか、それともケインズが考えたような賃金単位の所得、つまり名目所得を賃金指数で割って得た所得であるかが問題になります。
ケインズの場合は一歩進んで、平均消費性向はむしろ雇用水準に対応するはずだと考えたのです。
そのために名目所得を賃金で割った数字を用い、賃金単位の所得を消費関数に持ち込みました。
いうまでもなく賃金単位の所得は雇用量と似た変化を示します。
ケインズは賃金単位の所得が一定であれば、平均消費性向も一定になると考えたことになります。
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